YSミニ辞典(K)

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K−1 : 「K−1」のKは、空手、キックボクシング、カンフー、拳法などの立ち技格闘技、あるいは、
    格闘技そのものの頭文字を意味する。また、「1」は、無差別級を示し、さらに、
    「ナンバーワン」という意味でもある。つまり、立ち技格闘技最高峰のステージをいう。
    現在、K−1は「WORLD GPシリーズ」「JAPANシリーズ」「WORLD MAXシリーズ」の3つがある。
    参 : K−1の公式ホームページ階級ボクシング
KDDI(ケーディーディーアイ) : 1984(昭和59)年に京セラを母体に設立された第二電電(DDI)、
    国際通信大手の国際電信電話(KDD)、トヨタ自動車系携帯電話事業者の日本移動通信(IDO)の
    3社が2000(平成12)年10月に合併して誕生した新電電(NCC)の一つである
    総合通信事業者(第一種通信事業者)。旧DDIと旧KDDの主事業領域だった長距離・国際電話に加え、
    データ通信、携帯電話(au/ツーカー)、PHS(DDIポケット)、インターネットプロバイダ(DION)など、
    規制緩和により新たに参入した市内通話をすべて手がける巨大通信企業グループである。
    国内ではNTTグループに次いで2番目の規模を誇る。
    合併当初はDDIを存続会社としてその傘下企業をまとめたグループ名「株式会社ディディアイ」として
    スタートしたが、2001年にはコーポレートブランドの「KDDI」が社名(ケイディーディーアイ)となった。
    同年10月には傘下の携帯電話会社エーユー(au)を吸収合併し、
    2002年4月には3G携帯電話規格のひとつであるcdma2000 1xxサービスを開始した。
    また、2006年1月1日をメドに電力会社10社などが出資する通信事業者のパワードコムも
    吸収合併することで合意した。合併に伴い、パワードコムからKDDIに執行役員1名が就任する
    予定としているほか、東京電力からKDDIに取締役1名の派遣も予定しているという。
    なお、パワードコムが保有する子会社など(ドリーム・トレイン・インターネット、ファミリーネット・ジャパン、
    フュージョン・コミュニケーションズ、アット東京)の株式については、合併期日までに、
    東京電力の方針により、東京電力あるいは第三者に譲渡することを予定している。
KEDO(The Korean Peninsula Energy Development Organization)ケド
    朝鮮半島エネルギー開発機構。1994年の米朝間の「合意された枠組み」を受けて、
    その翌年の1995年に日本、米国、韓国により設けられた国際機関で、
    現在、理事会メンバーである日米韓とEUに加え9カ国が加盟している。
    北朝鮮は、1993年に核拡散防止条約からの脱退を表明し、
    IAEA保障措置協定の遵守を拒否するなど、北朝鮮の核兵器開発に対する危機感が高まった。
    その後、米国と北朝鮮との協議により、1994年、双方は、
    北朝鮮が核兵器の原料となるプルトニウムを抽出しやすい原子力発電施設(黒鉛減速炉)の運転を凍結、
    解体する代わりに、米国などが設立する国際共同事業体がプルトニウムの抽出が比較的難しい
    軽水炉2基を提供することや、1基目の軽水炉が完成するまでは、代替エネルギーとして
    米国が年間50万トンの重油を供給することなどを柱とすることに合意しました(「合意された枠組み」)。
    この「合意された枠組み」を受け、1995年、KEDOが設立され、北朝鮮に対し、
    軽水炉の建設と重油の供給を行ってきた。しかし、2002年10月初め、
    北朝鮮がウラン濃縮プログラムによる核兵器開発を進めていることを認めたことを受け、
    2002年11月14日、KEDO理事会は、声明を通じ、北朝鮮が核開発計画を
    「目に見えるかつ検証可能な形」で迅速に撤廃するよう求めるとともに、重油の供給を12月から停止し、
    将来の重油供給は北朝鮮がウラン濃縮プログラムを完全に撤廃するための
    具体的かつ信頼できる行動をとることにかかっていることを明らかにした。我が国としては、
    KEDOは北朝鮮の核兵器開発を阻止するための現実的な手段であるとの認識に変わりはなく、
    今後とも関係諸国と緊密な連携をとりながら、引き続き北朝鮮に対して
    本問題についての誠実な対応を求めていくこととしている。 参 : KEDO(総務省HP)
KPO(Knowledge Process Outsourcing) : 知的業務委託(ちてきぎょうむいたく)
    企業における知的作業の部分を、企業の外に委託することを指す。
    企業からの外部委託を指す同類の言葉に、BPO(業務プロセス委託)がある。
    BPOの場合は、単純作業や労働集約型業務が委託の中心だったが、
    KPOの場合は、マニュアル化しづらい知的業務が中心という点が違う。
    例えばマーケティング分析などが代表例で、データの収集や加工だけではなく、分析まで委託する。
    KPOの委託先企業は、インドや中国などに多いという。
    BPOが欧米企業を中心に進んでいるのは、委託先の国々に高学歴なMBA取得者や税理士、
    証券アナリストなどの専門業務を得意とする人材がそろっている、人件費が安い、
    素早い対応ができる、英語でのコミュニケーションがとれる、といったことが背景にある。
    KPOを行う発注側の企業としては、これらの知的活動を外部化することで、
    内部の人間は、より付加価値の高い、たとえば戦略立案などに集中することができるメリットがある。
    バブル不況の影響で、本来こうした業務を担うべき中堅社員層が薄いことも、
    KPOが広がる背景にあるともいう。
KY(ケーワイ) : @ISOで、ケイマン諸島(Cayman Islands)をあらわす国・地域コードの一つ。
    A「空気読めない(Kuuki Yomenai)」「空気を読めよ」の頭文字で、
     周囲の状況・雰囲気を理解できない人に対して使われる。「あの人ってKYだよね」というように
     第三者を指して使われるが、本人を目の前に「KY」と言う場合は、
     「場の空気を読みなさい」という忠告の意味で使われる。
     もともとインターネット掲示板のやりとりで使用されてきた表現だが、
     それがメールでも使われるようになり、実際の若者たちの会話にも登場するようになった。
     掲示板の表記では「空気嫁」という表現も見られる。

     10%台の支持率となった麻生首相は「KY+MW」で、「空気が読めなく、全くわかっていない」だって。
KYT(Kiken Yochi Training) : 危険予知訓練。危険(キケン)のK、予知(ヨチ)のY、
    訓練(トレーニング)のTをとって、KYTという。
    ★職場や作業の状況の中にひそむ危険要因とそれがひき起こす現象を
    ★職場や作業の状況を描いたイラストシートを使って
    ★現場で現物で作業をさせたり、作業してみせたりしながら
    ★職場小集団で話し合い、考え合い、分かり合って
    ★危険のポイントや重点実施項目を指差唱和・指差呼称で確認して
    ★行動(作業)する前に解決する訓練である。
    KYTの進め方ポイント
     気楽な雰囲気でやろう。全員どんどん発言しよう。議論はしない、させない。ことに留意して、
     早く正しく行う。必要によって発表者、レポート係、コメント係などを決める。
     通常KYT4ラウンド法で、1チーム5〜7人とする。


























































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