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Ｍ５ロケット ： 大型の宇宙探査計画を担う目的で、文部科学省宇宙科学研究所が開発した
世界最大級の固体燃料ロケット。全長３０・８メートル、直径２・５メートル、重量１４０トン。
高度２５０キロの地球周回軌道に１・８５トンの人工衛星を打ち上げる能力がある。
１号機は１９９７年２月、電波望遠鏡衛星を打ち上げた。
しかし、３回目の打ち上げとなった２０００年２月の４号機で失敗し、その後改良を続けている。
文部科学省宇宙科学研究所は２００３年５月９日１３時２９分、地球から約３億キロ離れた小惑星の
表面物質を持ち帰る小惑星探査機「ＭＵＳＥＳ－Ｃ（ミューゼス－Ｃ）：愛称はやぶさ」を搭載した
Ｍ５ロケット５号機を、鹿児島県内之浦町の鹿児島宇宙空間観測所から打ち上げた。
同機は約１０分後の高度約３８０キロで、小惑星に向けて探査機をロケットから切り離し、
打ち上げに成功し、地球から３億キロ離れた小惑星へ旅発った。
米国が「アポロ計画」で月の石を持ち帰ったが、月より遠い天体から表面物質を持ち帰った例はなく、
帰還すれば世界初の快挙となる。小惑星は質量が小さく、重力による変成が少ないため、
惑星誕生時の状態が残されているとされる。宇宙研は、採取したサンプルを調べることで太陽系誕生の
解明に迫れると期待している。探査機は、火星の軌道近くを回る小惑星「１９９８ＳＦ３６」
（最大直径約５００メートル）に２００５年６月、到着。金属球を表面に発射、砕け散った破片を採取して
すぐに離陸、２００７年６月に地球に帰還する。サンプルを入れたカプセルをオーストラリアの砂漠地帯に
落下させて回収する計画である。地球から小惑星までは、月と地球間の距離の約７８０倍あり、
４年がかりの旅となる。Ｍ５の打ち上げは、２０００年２月の
エックス線天文衛星「アストロＥ」を搭載した４号機の打ち上げ失敗以来、３年ぶりとなる。
参 ： Ｈ２Ａロケット、情報収集衛星、ＡＬＯＳ、ＧＸロケット
宇宙航空研究開発機構は２００６年２月２２日午前６時２８分、鹿児島県の内之浦宇宙空間観測所から
赤外線天文衛星アストロＦを搭載したＭ５ロケット８号機を打ち上げ、ロケットは約９分後に衛星を分離、
予定軌道への投入に成功した。赤外線観測専用の衛星打ち上げは日本で初めて。
全天の星や宇宙空間を漂う塵（ちり）などが発する赤外線を１年以上にわたり観測する。
８号機は東京工業大学が開発した超小型衛星と、太陽光を帆に受けて進む宇宙船を想定し
宇宙機構が研究中の「ソーラーセイル」と呼ばれる実験装置も載せている。
Ｍ＆Ａ（Ｍｅｒｇｅｒｓ ａｎｄ Ａｃｑｕｉｓｉｔｉｏｎｓ）
Ｍｅｒｇｅｒｓ（合併）ａｎｄ（と） Ａｃｑｕｉｓｉｔｉｏｎｓ（買収）の略で、「企業の合併・買収」のことである。
すなわち、自社に不足している経営資源ヒト、モノ、カネ、技術、情報などを補うために、
あるいは事業の再構築やリストラを行うために、経営権や事業資産を譲り受けたり、
譲渡したりすることをいう。通常は企業全体の合併・売却だけでなく、
一部営業譲渡や資本提携なども含めた広い意味での「企業提携」のことを総称しているが、
狭義には、合併と買収の２つを意味している。
Ｍ＆Ａの手法には、株式譲渡・新株引受・株式交換、営業譲渡、三角合併、
会社分割などの様々な手法がある。
一般的なＭ＆Ａのメリット（Ｍ＆Ａを行う目的や理由、Ｍ＆Ａの形態によって異なる）
買い手のメリット(買収側)
①既存事業の拡大や事業の多角化の早期達成
狙いをきちんと絞り込み、自社の経営戦略やニーズにマッチした企業をＭ＆Ａで買収することにより、
事業の多角化や弱体部門の強化などを行うことができる。また、業界内での競争が激しい場合、
同業種の企業との合併を行えば、規模の拡大が図れ、マーケットシェアを確保することができる。
②時間を買うことができる
Ｍ＆Ａを行えば、自社で一から「ヒト、モノ、カネ」を投入して、
事業を立ち上げる時間と労力を省くことができ、機動的に新分野への進出などを行うことができる。
「Ｍ＆Ａは時間を買う」とよく言われるが、これが買い手にとって最大のメリットの１つと言える。
③投資コストが安く、リスクが少ない
Ｍ＆Ａで買収したのと同じ規模の企業や商圏をすべて自前で整えようとすれば、
時間ばかりか、はるかに大きなコストがかかることも少なくないことから、
Ｍ＆Ａは初期の投資コストが安いというメリットがある。また、既存企業の買収ということで、
売上・利益などの動向が読みやすいので、新規立ち上げに比べてリスクが少ないとも言える。
売り手のメリット(被買収側)
①後継者難対策となり、会社が存続する
後継者難で悩んでいる中堅・中小企業は約６割にものぼると言われている。
後継者が見つからず、廃業・清算ともなれば、せっかくこれまで心血を注いで築いてきた
商圏・技術・ノウハウが無に帰すばかりか、従業員の雇用や取引先への影響も深刻となる。
Ｍ＆Ａで譲渡先が見つかれば会社は存続し、新たな発展のための再スタートを切ることができる。
②企業体質の強化につながる
Ｍ＆Ａで買い手となる企業は、上場企業や大手企業など、
売り手に比べて経営・財務基盤がしっかりとした企業が多いことから、
Ｍ＆Ａで大手企業の傘下に入ることにより、販路の拡大や円滑な資金調達、
社内体制の整備など、自社の弱い点を補うことができ、企業体質の強化につながりる。
③株主の手取額が多くなる
税制のちがいにより、通常、会社を譲渡(株式譲渡)する方が、
廃業・清算する場合と比べて株主の手取額が多くなる。企業規模や資産内容によって異なるが、
株式譲渡の方が約２倍手取額が大きくなる。会社が債務超過でないことが前提だが、
Ｍ＆Ａはハッピーリタイアメントを実現する有力な手段の１つとなる。
参 ： ＬＢＯ、ＴＯＢ、クラウン・ジュエル、ホワイト・ナイト、焦土作戦、貸株
ＭＡ包装（エムエーほうそう） ： 適度な嫌気性状態をつくるプラスチック資材を用いて、
青果物の呼吸を出来るだけ低く抑え、品質低下のスピードを遅らせ鮮度を長持ちさせる包装技術のこと。
青果物は収穫後も生きて呼吸をしているため、それにつれて栄養分が消費され、鮮度が低下する。
青果物鮮度保持の方法
①温度を下げること。
②青果物のまわりのガス組成を、低酸素・高二酸化炭素状態にすること。
例としてりんごの場合、貯蔵倉庫ごと人工的に低酸素・高二酸化炭素状態を作り出して、
長期保存を行っている。（「ＣＡ（Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ Ａｔｍｏｓｐｈｅｒｅ）貯蔵」という）
ＭＡ包装は、それを袋の中で行おうというもので、大規模な設備を必要とせず、
流通途中でも低酸素・高二酸化炭素状態を維持できる（＝鮮度を保持できる）のが強みである。
つまり、ＭＡ（Ｍｏｄｉｆｉｅｄ Ａｔｍｏｓｐｈｅｒｅ）包装とは、包装内の空気をＣＡに近い状態、
すなわち外気からの酸素の取り入れと二酸化炭素の排出の量をコントロールすることで
「低酸素・高二酸化炭素」の状態にし、青果物の鮮度を保つ方法なのである。
参 ： Ｐ－プラス
ＭＢＯ（Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｂｕｙ－Ｏｕｔ） ： 「マネジメント・バイアウト」の略語。経営陣が自社を買収する手法。
経営陣や従業員が自社の株式を買い取り、企業の経営支配権を得る方法で、
投資ファンドや金融機関の出融資を受けることが多い。
経営者自身が企業のオーナーになることで、短期的な株価の動きに左右されず、
抜本的な事業再編が可能になるとされる。例えば、親会社が存続する企業の経営陣が、
金融機関などから資金を調達して株式を親会社から買い取り、独立したりするときに使う。
この方法の利点は、関連会社を減らしたい親会社と、
親会社の干渉から離れたい子会社のニーズが合致することで、最近ではこのパターンが増えつつある。
実施後は上場廃止になるケースも多く、「究極の買収防衛策」ともいわれる。
ＭＢＯ（Ｍａｎａｇｉｎｇ Ｂｙ Ｏｂｊｅｃｔｉｖｅｓ） ： 目標管理。
従業員が自主性を尊重しつつ各自の個人目標を達成することで、
組織全体の目標達成や従業員の勤労意欲の向上を図る管理方式。
ＭＣＴ１１８ → ＤＮＡ鑑定
ＭＤ（Ｍｉｓｓｉｌｅ Ｄｅｆｅｎｓｅ） ： ミサイル防衛。弾道ミサイル防衛。
日本の弾道ミサイル防衛はＢＭＤ（Ｂａｌｌｉｓｔｉｃ Ｍｉｓｓｉｌｅ Ｄｅｆｅｎｓｅ）と弾道（Ｂａｌｌｉｓｔｉｃ）のＢが付く。
弾道ミサイルによる不意の攻撃に対し、レーダーなどで発見・識別し、
軌道を予測して地上や艦船から発射した小型ミサイルで着弾前に撃ち落とす防空システム。
弾道ミサイルが飛んできたら、イージス艦搭載のスタンダードミサイル（ＳＭ３）が大気圏外で捕捉し、
撃ち漏らしたものを地上配備の地対空誘導弾パトリオット（ＰＡＣ３）で迎撃するというもの。
迎撃方式は、①相手ミサイルの発射直後（ブースト段階）、②弾道飛行中（ミッドコース段階）、
③落下中（ターミナル段階）の３段階に分けられる。
ブッシュ大統領は２００２年１２月、②③について２００４年から順次、実戦配備する方針を表明した。
政府は２００３年１２月１９日の安全保障会議と閣議でミサイル防衛（ＭＤ）システムの導入を決定し、
北朝鮮のミサイルの脅威などの対処を目的に、２００７年度を目標にしてＰＡＣ３を首都圏に配備し、
ＳＭ３をイージス艦に搭載して、２段階で弾道ミサイルを迎撃する構想としているが、
ミサイル防衛網を構築するための当面の導入費を５千億円、維持・管理費を加えると１兆円を
超えるといわれる費用（税金）を使っても首都圏だけしか防衛できないのである。
米国製のＰＡＣ３とＳＭ３を買うだけで１兆円を超え、１９９９年度からの日米共同技術研究では
すでに２６９億円を負担している。２００６年度から９年かける予定のミサイル防衛開発の負担は、
１１５８億～１４０２億円と見込まれている。
現在は迎え撃つシステムが完成していないので、日米はイージス艦や
地上配備のレーダーを使って監視するシステムを動かし、情報交換などをしている。
ミサイル防衛の共同技術研究
日本は１９９８年に米国との共同技術研究の着手を表明したが、
米国の配備表明を受け、米国が開発したＰＡＣ３とＳＭ３の購入を決定した。
日米共同研究はミッドコース段階に用いる艦載型ミサイルの構成部品が対象で、
北朝鮮が長距離ミサイル実験を行った１９９８年に合意し、１９９９年から日米両政府は、
次世代型ＭＤである海上配備型迎撃ミサイルの共同技術研究を開始している。
日本は弾頭を保護する「ノーズコーン」や、弾道ミサイルを追尾する「赤外線シーカー」など
４分野を担当し、２００５年度までに約２６２億円を投入している。
２００６年３月にはハワイ沖で性能確認のための迎撃実験を予定している。
２００６年度から共同開発段階に入る考えを明らかにし、
２００６年度政府予算の概算要求に数十億円の開発費を盛り込む意向を示した。
米国のＭＤシステム
ブッシュ大統領は２００１年５月、弾道弾迎撃ミサイル（ＡＢＭ）条約の制限を越えるミサイル防衛網構築の
方針を表明、翌年に同条約を脱退し、２００４年に実戦配備を始めた。技術的には音速の数倍～２０倍で
飛来する弾道ミサイルに迎撃弾を命中させて破壊する「ヒット・トゥー・キル」に基づいている。
現在１５カ国が協力している。英国とデンマークに置くレーダーを改修し、統合運用して欧州を最も
広範囲に守れる配備場所が、ポーランドとチェコとされる。日本は、次世代兵器を共同開発し、
迎撃テストに参加する際立った協力国で、米国のＭＤシステム開発に積極的に加担することにより、
最先端ミサイル開発技術を獲得できるようになった。
参 ： ＦＰＳ５、ＳＭ３ブロック２Ａ
ミサイル以外の旅客機などの飛行物体への誤識別は皆無だとはいえないし、
一度に多くのミサイルを発射されたり、潜水艦からのミサイル発射には対応できないし、
地方の都市や町は除外では、わが国を守る唯一の手段と言えるのだろうか。
アメリカを喜ばせるだけの高価な買い物だと思う。
米国が開発したシステムの導入だけでも１兆円を超すとされ、次世代のミサイル開発に踏み込めば、
さらに５年間の開発費として５００億円の拠出を米国から迫られる可能性もあるのだ。
米国はＭＤシステム構築に必要な費用の負担を日本に求めているのは明らかで、
政府には、米国と一体化した共同開発による利点とコストを国民に明確に説明する責任がある。
福田官房長官の談話では、ＭＤは「国民の生命・財産を守るため、
ほかに代替手段のない唯一の手段として、専守防衛の理念に合致。
周辺諸国に脅威を与えるものではない」と説明しているが、ＭＤ導入に伴い、
着上陸侵攻に備えた戦車などの正面装備の縮小をはじめ防衛政策の見直しを図ることにしたといっても、
首都圏のみの防衛にしては、費用が膨大過ぎる割には効果が少ない。
つまり、私たち地方の納税者としては、防衛費の「負担」から得られる安心という「給付」の恩恵はない。
金正日体制の崩壊や、南北統一が実現できたら無駄金になりかねないし、
戦争を想定するより世界平和の方へもっと目を向けてほしい。水爆数個で日本は全滅するのだからね。
ＭＤＭＡ → エクスタシー
ＭＤＲＰ（ＭｕｌｔｉＤｒｕｇ－Ｒｅｓｉｓｔａｎｔ Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ） ： 多剤耐性緑膿菌（たざいたいせいりょくのうきん）。
緑膿菌（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ ａｅｒｕｇｉｎｏｓａ）は、長さが１．５～３．０μｍのグラム陰性、湿った環境を好む
好気性桿菌で、台所や風呂場の排水口などの水回りに多く、１本の鞭毛を使って動き回ることができる。
また、多くの株が緑色の色素を産生し、このことが「緑膿菌」という名前の由来となっている。
土壌・水中・植物・動物け人の腸内など、あらゆるところから分離される常在菌で、
ヒト・動物はもちろん、植物にも病気を起こすこともあるが、その病原性は低く、
通常は緑膿菌がいても病気になることはほとんどない。
１９８０年代に抗生剤が効かない例の報告があり、日本では２００１に新潟県で初の死者が出た。
２００３年に医師や医療機関は、保健所を通じ国に感染事例を報告するよう義務づけられた。
緑膿菌による感染が成立する条件
①高齢者や病気で体の抵抗力が低下すること
②周囲に緑膿菌が生存しやすい環境があり、接触の機会が多いことなどが必要となる。
すなわち、通常の健康なであれば、体に一時的に入ってきても体の抵抗力によって自然に排除されるが、
重度の火傷・外科手術・がん治療・移植手術などによって体の抵抗力が弱まった人に侵入すると、
容易に感染が成立してしまい、主に、肺炎、尿路感染症、術創部感染症、
そして敗血症等を引き起こし、命を落とすこともある。
対策など ： 普通の「緑膿菌」は環境や人・動物などありとあらゆるところに生息しているが、
「多剤耐性緑膿菌」は日常的に抗菌薬を使用しているところ、すなわち病院などにのみ分布している。
このため、対策としては病院内の感染対策と抗菌薬の適正な使用が主となる。
一方、日常生活においてはこの多剤耐性緑膿菌との接触がないために感染のリスクはほとんどなく、
仮に通院等で病院に行きこの菌と接触したとしても、自然に排除され問題とはならない。
よって、普通に生活していれば恐れる必要は全くないと言える。
参 ： アシネトバクター、感染症情報センター（ＨＰ）
ＭＩ６（Ｍｉｌｉｔａｒｙ Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ ｓｅｃｔｉｏｎ ６）ミリタリー・インテリジェンス・セクション６
１９０９年に創設されたイギリス情報局秘密情報部（Ｓｅｃｒｅｔ Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ Ｓｅｒｖｉｃｅ：ＳＩＳ）の
秘密情報機関の中で、海外で活動する部門を指し、本部はロンドンにある。
映画「００７」シリーズの主役ジェームズ・ボンドでおなじみの、国外でスパイ活動を行う機関で、
機構上は英政府の外務省に属しているが、実際は首相直轄の組織である。
国内で活動する部門はＭ１５と呼ばれ、１９９７（平成９）年に初めて新聞紙上で職員を公募した。
２００５年の応募資格は、両親の片方が英国人の英国籍で有ることと、
２１才以上で過去１０年間に５年以上英国に住んでいたことが最低条件である。
古くからイギリスではＭ１６等諜報機関の存在を否定していたが、
すでに００７の原作者である、イアン・フレミングは元Ｍ１６の諜報員であることを公表しており、
現役時代の経験を生かした物語としてジェームズ・ボンドを産み落としている。
ちなみに、映画のでは初代ジェームズ・ボンドは、ショーン・コネリーで、
現在の５代目はダニエル・クレイグである。
ＭＪＱ ＝ ＭＪＱ（ジャズ関連に別掲）
ＭＯＸ燃料加工工場 ＝ ＭＯＸ燃料加工工場（核関連に別掲）
ＭＲＩ（Ｍａｇｎｅｔｉｃ Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ Ｉｍａｇｉｎｇ） ： 磁気を使って、身体の断面や血管を撮影画像として
捉えることのできる核磁気共鳴映像法を使った「磁気共鳴画像装置」のことで、
「磁気共鳴断層撮影装置」とも呼ばれる。
ＭＲＩ検査は、次のような病気の発見に有効と言われている。
◎脳………………脳梗塞、脳腫瘍、脳動脈、など
◎肝臓・膵臓……肝臓がん、膵臓がん、など
◎子宮・卵巣……卵巣がん、子宮筋腫、子宮内膜症、など
◎前立腺…………前立腺がん、など
私は「椎間板ヘルニア」で、レントゲン撮影後の詳細確認のためにＭＲＩ検査を受けた。
ＭＲＩとＣＴの違い
ＣＴは人体を横断する一平面に対し、いろいろな角度からエックス線をあて、
それをコンピューターで再構築して画像にする。一方、ＭＲＩは放射線を使わないので安全性が高く、
造影剤を使わずに血液やリンパ液などの流れが画像化できるので副作用もない。
また、エックス線撮影のように骨に邪魔されることがなく、脊椎や脊髄、軟骨などがきれいに撮れる。
エックス線など従来の診断法ではものの形を見て診断しているので、
病気が進んだ状態でないと見つからず治療も難しいが、
ＭＲＩなら代謝物質の濃度分布や分子の運動状態などを反映した画像が得られるので、
新陳代謝や血流が悪くなった段階から早期の診断ができる。
ＭＲＩの長所・短所
長所 ： ◎Ｘ線などを使用しないので、無侵襲、無障害の検査である。（現在迄の報告では）
◎組織コントラストが強い。（Ｘ線ＣＴに比較して著明に）
◎骨の影響がない。（ＣＴの様なアーティファクトはない）アーティファクトとは、
他の物体（金属類など）の偽像による画像のゴーストやボケ現象（構造的ノイズ）。
◎多方向からの撮影が可能。（Ａｘｉａｌ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｓａｇｉｔｔａｌ Ｏｂｌｉｑ）
◎造影剤を使用せずに血管像を描出。（ＭＲＡ）痛い注射が不要。
ＭＲＡ（ＭＲ Ａｎｇｉｏｇｒａｐｈｙ）とは、磁気共鳴血管（流）画像のこと。
◎撮影パラメーターを変えることにより、同位置における異種の情報が得られる。
◎腹部（肝、胆、膵）、および造影の可能性がある場合は、
原則として禁食が望ましいが、厳重に禁食処置をする必要がない。
短所 ： ●撮影時間が長い。（一回平均４分前後×数回施行）
検査個所にもよるが、古いタイプで４０分前後、新しいタイプでも２０分前後かかる。
そのため、ＣＴスキャンで先に診て、判明した患部をＭＲＩで精密検査することもある。
下記の日立メディコ製ＭＲＩのように、最新の装置はかなり検査時間が短縮されている。
●動きに弱い。パットやバンドで固定される。
●検査中の音が大きい。（６０～８０ホーン）ヘッドホンで音楽を聴きながら検査できる程度だが、
頭や首などは耳栓をしなければならない。
●ガントリー（装置内部）が狭い。
私のような閉所恐怖症ぎみの者は、目の直前に壁があるので、圧迫感を強く感じる。
私の検査直前のお年寄りが装置に入ったとたんにワメキチラシ、
結果として検査中止となったので、よけいに恐怖心をあおられた。
このように、装置の形状上、閉所恐怖症の人は検査施行が多くの場合、不可能。
下記の日立メディコ製ＭＲＩのように、最新の装置はオープン型になり圧迫感はなくなった。
だが、１台１０億円前後するような最新装置を地方の病院に導入するのは何年先だろう。
●装置価格が高い。（磁場の強さにより１～４億円）
●外部ノイズなどが画像に影響を与える。（磁場の均一性）
●ペースメーカー、脳動脈クリップ、妊娠（初期）等の禁忌事項がある。
●輸液ポンプ、酸素ボンベなど、患者さんに使用している精密器機、
磁性体は検査室内には入れることができない。
バンドのバックル、ヘアークリップなどの金属類はすべて外さなければならない。
磁気カードも強い磁場のために消磁してしまう。
●検査費が高い。
２００４年３月２５日の頚部（首）検査で、国民健康保険分患者負担額が５，４００円。
米国のポール・Ｃ・ラウターバー教授と英国のピーター・マンスフィールド名誉教授が、
ＭＲＩの基本原理を発案し、実用化に大きく道を開いたとして、
２００３年度のノーベル医学生理学賞を受賞した。
Ｘ線を発見したレントゲンもすばらしいが、Ｘ線のように放射線を一切使わないで、
体内の水分の磁場の変化を利用して画像化するＭＲＩは現在の医学界での最高の発明品で、
私はこれこそノーベル賞だと断言する一つである。
これからの医学でのノーベル賞は、正常細胞の遺伝子を書き換えて、
突然変異を起こすがん細胞の出来る仕組みの発見による「がん撲滅」しかないでしょう。
参 ： 画像診断支援システム、ＰＥＴ検診
「閉じ込められ感」ないＭＲＩ、日立メディコ開発（２００８．９．１のａｓａｈｉ．ｃｏｍより）
日立メディコは開放型で高磁場の磁気共鳴断層撮影（ＭＲＩ）装置の１号機を
米国の総合病院に納入した。検査を受ける人が閉じこめられた感じがせず、
磁場を高めたので検査時間も短い。ＭＲＩは体に痛みを与えず脳や内臓を診断できるが、
従来のものは狭いトンネルに体を入れるため、閉所恐怖症の人などには使いにくかった。
日本でも２００８年度内に発売予定。
日立メディコ製の最新型ＭＲＩ
ＭＲＪ－９０ＬＲ（Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ Ｒｅｇｉｏｎａｌ Ｊｅｔ ９０ＬＲ）三菱リージョナルジェット ９０ＬＲ
２００７年２月に開発が決定した日本の小型旅客機のこと。リージョナルジェットとは、
座席が１００席以下の小型ジェット旅客機のこと。三菱重工業が開発してきたが、２００８年よりは、
その子会社の三菱航空機が製造を手がけ、９２人乗りと７８人乗りの２種類がある。
経済産業省の推進する事業の一つであり、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が
提案した環境適応型高性能小型航空機計画により、国の助成を受けて開発されることになった。
ＭＲＪの開発費は約１８００億円。うち５００億円は、日本政府が支援する。
政府とトヨタ自動車など民間企業が一丸となってジェット旅客機づくりを応援するのは、
日本のものづくりによい影響を与えると考えられるからだ。
２０１０年９月から生産が始まり、２０１２年の夏に初飛行、
２０１４年３月までに１号機を、全日本空輸に引き渡す予定である。
国産の小型ジェット機では、２００３年１２月に「ホンダジェット」が初飛行しているが、
旅客機としては１９７３（昭和４８）年のＹＳ－１１最後の生産から３７年ぶりの国産旅客機となる。
機体に「炭素繊維複合材」という強くて軽い素材を使い、胴体の断面を真円にし、
主翼を細長くするなど空気抵抗を減らすアイデアの詰まった省エネ機で、
従来の同規模の航空機より客席１席当りの燃料を約２０～３０％も減らせるという。
ただし、ジェットエンジンは米国製の最新エンジンを使うことから純粋な国産機ではない。
用途は旅客機で、座席数：９２席（６４席）、重量：４２．８トン（２５トン）、長さ：３５．８ｍ（２６．３ｍ）、
幅：２９．７ｍ（３２ｍ）、航続距離：３３７０ｋｍ（１１１０ｋｍ）、巡航速度：８３０ｋｍ／ｈ（４７２ｋｍ／ｈ）である。
（ ）内は、１９６２年に初飛行し、１８２機生産されたＹＳ－１１のもの。
参 ： リージョナルジェット、ＭＲＪ（ＨＰ）、［ＹｏｕＴｕｂｅ］
ＭＲＳＡ → 院内感染
ＭＳＡ（Ｍｕｔｕａｌ Ｓｅｃｕｒｉｔｙ Ａｃｔ） ： 日米相互安全保障法（安保条約）。