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Ｐ３Ｃ哨戒機（ぴーさんしー・しょうかいき） ： 海上自衛隊が約８０機保有する固定翼哨戒機。
全長３５．６ｍ、全幅３０．４ｍ、の４発プロペラ機で乗員は１１人。
米国ロッキード社の旅客機エレクトラを原形として開発された対潜機Ｐ３Ａ「オライオン」のエンジンや
各種搭載機器を新型にした発展型で１９８２年、Ｐ２Ｖ－７・Ｐ－２Ｊ対潜哨戒機の後継として導入された。
海面下の潜水艦の磁気や音響を探知する能力が高く、
長距離、長時間の哨戒能力と各種装備の搭載量も大きく、対潜爆弾や魚雷なども搭載でき、
世界でもトップクラスの対潜機として米海軍をはじめ多くの国で使用されている。
最近は不審船の発見など洋上の警戒監視活動にも当たり、
海上警備行動に基づくソマリア沖・アデン湾の海賊対処任務にも派遣されており、
これが海自Ｐ３Ｃの初の海外実動任務となった。
防衛省は現在、後継機として４発ジェットエンジンを搭載し固定翼哨戒機（ＸＰ－１）を開発・試験中で、
２０１２年度に導入される予定である。当初は、最大の脅威としてソ連を想定していたが、
冷戦終結で、その活動の中心を、尖閣諸島の領有権、
海底資源をめぐって中国の活動が活発化した東シナ海に移しつつある。
Ｐ３Ｃ哨戒機
同上
Ｐ３Ｃの機体下部。主翼後方の機体下面にある多数の孔は、ソノブイの投下口
Ｐ－プラス（ピー・プラス） ： 野菜の呼吸を抑制して、鮮度を保つ特殊な包装袋（フィルム）のこと。
プラスチックメーカーの住友ベークライトが生産しているポリプロピレン製の鮮度保持袋で、
袋を密閉しても、袋に多数開けられた１０～１００ミクロンという目に見えない小さな穴が
空気の透過量を調節し、内部が低酸素状態となり、野菜が冬眠状態となって鮮度がたもたれるという
仕組みである。この微孔から、包装内の青果物が呼吸を続けるために必要な酸素を取り入れ、
二酸化炭素を逃がす仕組みになっており、ミクロの穴と青果物自身が行う呼吸とのバランスにより、
袋内を少しづつ「低酸素・高二酸化炭素」にして、やがて平衡状態になる。
Ｐ－プラスは、それぞれの青果物に関する豊富なデータをもとに、個々の流通条件に応じて
微孔の大きさと数をきめ細かく調整し、野菜や果物、花に最適な状態にコントロールする。
そして呼吸が低くなる平衡状態、いわば青果物の「冬眠状態」を作り出している。
枝豆、エリンギやトウモロコシなど、呼吸量の多い野菜ほど効果がある。
新潟県農業総合研究所が枝豆で実験を行ったところ、ネット包装よりもうまみや香りが長持ちし、
変色を防ぐことができることがわかったという。これまで特産品の遠隔地輸送などに使われてきたが、
一般家庭向けにもスーパーなどで市販されるようになった。
参 ： ＭＡ包装
Ｐ★リーグ（ぴーりーぐ） ： １９７０年代のボウリング・ブームをもう一度復活させようと
日本プロボウリング協会が企画し、２００６年４月に開幕した、１２人の女子プロによるトーナメント戦。
「Ｐｒｅｔｔｙ（イカした）」、「Ｐｏｗｅｒ（力強い）」、「Ｐａｓｓｉｏｎ（情熱的な）」、「Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ（魅せる）」、
「Ｐｅｒｆｅｃｔ（３００点ＧＥＴ）」の５つの「Ｐ」を原点とした、新時代のボウリングである。
Ｐリーガーとよばれる１２人の出場者は、技術、体力、精神力の全てを兼ね備えた選手が選ばれる。
大会の模様はＢＳ日テレで放送される。かつての人気選手で現在は
日本プロボウリング協会会長の中山律子は、「女子選手のゲームをテレビ放送することで、
ボウリング界に革命をもたらしたい」と話している。
Ｐ波（Ｐ－ｗａｖｅ、ｐｒｉｍａｒｙ ｗａｖｅ）ぴーは ： 元はラテン語のｕｎｄａｅ ｐｒｉｍａｅ（最初の波）からで、
岩石などの物の中に生じた疎密の状態（体積の変化）が移動していくもので、
振動方向が波の進行方向と同じ縦波のこと。通常、地震波に用いられる用語で、速度が一番速く、
地震のとき、最初に到達する弾性波で、通常ガタガタという感じで小刻みに揺れる。
伝播速度はＳ波の約３の平方根倍で、弾性波の中で最も速く、Ｓ波より振幅が小さく周期が短い。
Ｐ波は固体・液体・気体のいずれの中でも伝わり、
地表付近の岩石中を伝わる早さは５～７ｋｍ／ｓである。
ＰＣＢ（ＰｏｌｙＣｈｌｏｒｉｎａｔｅｄ Ｂｉｐｈｅｎｙｌ）ポリクロロビフェニル ： ポリ塩化ビフェニール。
ベンゼンの二量体であるビフェニルに二個以上の塩素が置換した化合物で、無色、油状の液体。
１９２９年に米国で生産が始まり、化学的に安定で絶縁性にすぐれ、
高熱でも分解しにくく化学的に安定しているため、高圧トランス（変圧器）、
高圧コンデンサー（蓄電器）などの絶縁油や熱媒体、可塑剤などに広く用いたが、
毒性および化学的安定性による人体蓄積・廃棄処理難のため、日本では
「化学物質の審査・製造に関する法律（化審法）」で１９７２年（昭和４７）から製造・使用が禁止され、
すでに使われている場合は保管が義務づけられている。国内での総使用量は約５万４０００トン。
参 ： ダイオキシン、バーゼル条約
ＰＣＩ（Ｐａｃｉｆｉｃ Ｃｏｎｓｕｌｔａｎｔｓ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ） ： 「パシフィックコンサルタンツインターナショナル」。
東京都多摩市関戸１丁目７番地５にある政府開発援助（ＯＤＡ）を中心とする海外事業専門の
大手建設コンサルタント。１９６９（昭和４４）年に設立され、国内専門の「パシフィックコンサルタンツ」などと
国内有数のグループを構成し、バンコク、ジャカルタなどに海外事務所を置く。
２００７年９月期の売上高は約１３３億円、従業員は約２５０人。
会計検査院は２００６～２００７年、ＯＤＡの現地調査をめぐる経費の水増しなど１億円以上の
不適切な経理を指摘。東京国税局の税務調査でも２００３年までの３年間で架空経費計上による
約２５００万円の所得隠しが発覚した。中国での遺棄化学兵器処理事業に絡む詐欺事件などを受け、
事業譲渡に向けた交渉を進めている。
ＰＣＩは不正競争防止法違反などで「社会的規範から大きく逸脱し、
多大な迷惑をかけたことを深くおわびする」とのコメントを出した。同社は２００８年８月１日付で、
国内事業を中心とする別の建設コンサルタント会社に、ＯＤＡを含む海外事業をすべて譲渡した。
ＰＣＩは不動産管理、債権回収などのため存続する。
＜ベトナムＯＤＡ＞ＰＣＩ前社長ら４人逮捕 見返り９千万円
ベトナムでの政府開発援助（ＯＤＡ）事業受注の見返りにホーチミン市幹部に
計約９０００万円のわいろを提供したとして、東京地検特捜部は２００８年８月４日、
大手コンサルタント会社「ＰＣＩ」前社長の多賀正義容疑者（６２）ら元幹部４人を
不正競争防止法違反（外国公務員への贈賄）容疑で逮捕した。
外国公務員への贈賄の立件は、福岡区検が２００７年、フィリピン政府高官を日本に招いた際、
ゴルフクラブセットを渡したとして「九電工」（福岡市）の社員を略式起訴した事件に次ぎ２件目。
国外でのわいろ授受が対象になったのは初めて。
ほかに逮捕されたのは▽ＰＣＩ元道路交通事業部長、坂下治男（６２）▽元ハノイ事務所長、
坂野恒夫（５８）▽元常務、高須邦雄（６５）の各容疑者。
調べによると、高須容疑者らは、円借款によるホーチミン市内の高速道路やトンネル工事を
受注した謝礼として、日本の地方自治体に当たる事業実施機関「ホーチミン市人民委員会」の
東西ハイウエー・水環境業務管理局の局長に、２００３年に６０万ドル、２００６年に２２万ドルの
計８２万ドル（約９０００万円）を渡した疑い。多賀前社長は２００６年分の贈賄を了承したとされる。
ＰＣＩ側は２００１年、局長に接触し、受注額の１０％前後を提供することで合意。
受注額は２００１、２００３両年度で計約３０億円に上り、
局長側に渡した現金は最終的に３億円近くになったとみられる。
特捜部はベトナムに検事を派遣し、同国の司法当局が収賄側の局長から事情聴取するのに立ち会った。
ただ、同法に収賄側の罰則規定はない。一方、ベトナムでは収賄罪の最高刑は死刑だが、
局長の処遇は、現地当局の判断次第となる。
ＰＣＰＳ（Ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ ＣａｒｄｉｏＰｕｌｍｏｎａｒｙ Ｓｕｐｐｏｒｔ） ： 経皮的心肺補助装置。
人工心肺装置より簡易的な閉鎖回路の体外循環装置で、遠心ポンプと膜型人工肺を用い、
心臓の循環補助や肺の呼吸補助を行い、緊急時の患者をサポートする。
７０～１００％の流量補助が可能である。これは心筋梗塞や心臓手術の後などで、心臓の機能が
とても悪く、自分の心臓の拍出だけでは循環血液量を保つことができない場合に使用する。
この装置は、カテーテル（太い管）を足の付け根の大腿動脈から入れて右心房に血液を送り、
右心房に帰ってくる大腿静脈の血をカテーテルを通してポンプで吸い取り（脱血回路）、
その血を人工肺を通して酸素化して（送血回路）動脈に送ることで、血液を酸素交換をさせて
心臓と肺の代行を行う。ポンプのドライブモーターはモーター駆動装置より制御する。
人工肺は二酸化炭素を排出し、酸素を取り入れてきれいな血液にする役目を持つ。
ＰＣＰＳを使用している間は循環血液量は保つことができるが、
心臓の機能が回復しないと外すことができない。 参 ： 心臓マッサージ、ＡＥＤ
ＰＤ（Ｐｕｂｌｉｃ Ｄｏｍａｉｎ） ＝ パブリックドメイン（パソコン用語）
ＰＤＣＡ（Ｐｌａｎ－Ｄｏ－Ｃｈｅｃｋ－Ａｃｔｉｏｎ） ： 管理サイクル。
品質管理に当って、まずどう行動するかの計画（Ｐｌａｎ）を立て、それに従って実行（ｄｏ）)し、
その結果を計画通り実行できたか又ねらい通りの効果は得られたかを確認（ｃｈｅｃｋ）し、
必要に応じてその行動を修正する処置（ａｃｔｉｏｎ）をとり、
次期のより改善されたＰｌａｎにつながって行くというように、
まるで輪のように管理サイクルを回していくこと。 参 ： ＱＣ
ＰＤＴ ＝ ＰＤＴ（がん関連に別掲）
ＰＥＧ ＝ 胃ろう
ＰＥＴ検診（Ｐｏｓｉｔｒｏｎ Ｅｍｉｓｓｉｏｎ Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ） ： ＰＥＴ検査。陽電子放射断層撮影。
ＰＥＴはポジトロンと呼ばれる陽電子を放出する薬剤を使って、
全身の検査を一度に行える装置で、これを使った陽電子放射断層撮影による検診のこと。
約３０分の検査で、数ミリ単位の微小がんの早期発見が高い確率で可能となり、
悪性か良性かの識別もできる最先端のがん検査医療技術である。
原理は、がん細胞は正常な細胞に比べて分裂が盛んに行われるため、ブドウ糖をよく取り込む。
この性質を利用して、放射性物質をブドウ糖に似た放射性の
薬剤（ＦＤＧ：フルオロ・デキオシ・グルコース）にくっつけ、静脈注射し、がんを発見する。
盛んに増殖するがん細胞は正常な細胞よりもたくさんのブドウ糖をを取り込み
放射線を強く出す性質を利用している。悪性度が高いほど大量にブドウ糖を取り込むことから、
がんの大きさだけでなく、悪性度もある程度わかる。
ＰＥＴ検査の有効性
１．一度に全身を検査でき、早期の微小ながんの発見もできる。
２．ＭＲＩ検査やＣＴ検査などの診断法では分からなかった良性の鑑別が即日にできる。
３．がんの増殖や転移を正確に診断できるので、適切な治療の選択ができる。
短所として、放射線薬剤を使用するため、被曝があるが、Ｘ線による胃透視とほぼ同じ量の被曝に
すぎない。また、１回の診療費が８万円以上と高額だが、早期治療によって、
将来の医療費抑制効果が見込めるため、企業の福利厚生担当者は関心を高めている。
１回で全身の検査ができる利点もあるが、検査に向かない臓器もあるなど限界もある。
病院によっては、所要時間３時間程度のＰＥＴ検査・ヘリカルＣＴ・エコー・採血・
検便・検尿検査を行うドックコース（含：メディカルカウンセリング）がある。
定期的にＰＥＴ検査を受けることで増大するがんを未然に発見し、
早期に治療を開始することで完治率を高め、さらに再発を防ぐことができる。
Ｘ線による被曝量は胃透視とほぼ同じといっても、胃検診はわずかの時間に数回だけだが、
ＰＥＴ検診は全身の何十枚もの写真を撮ると思われるが、総合被曝量は大丈夫なのだろうか。
ＰＦＣバランス ： たんぱく質（Ｐｒｏｔｅｉｎ）・脂質（Ｆａｔ）・炭水化物（Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ）の食事の三大栄養素から
供給されるエネルギーの割合のことで、エネルギー栄養素別摂取構成比（＝ＰＦＣバランス）という。
食事の栄養バランスは、量と、質の両面からみることが大切で、ＰＦＣバランスは、
おおまかに栄養の質を評価する指標のひとつで「栄養バランス」ともいわれている。
理想的な食事のＰＦＣバランスは Ｐ：１２～１５％、Ｆ：２０～２５％、Ｃ：６０～６８％とされている。
三大栄養素は、私たちの体の中で１ｇあたり、たんぱく質が４ｋｃａｌ、
脂質が９ｋｃａｌ、炭水化物が４ｋｃａｌの割合でエネルギーに変わるといわれている。
このように、食品および食事のエネルギーは、主として各三大栄養素の重量に
それぞれのエネルギー換算係数を乗じた数値の合計となる。
三大栄養素由来のそれぞれのエネルギー量が、食品および食事全体のエネルギー量に対して、
何％にあたるか示したものがＰＦＣバランスで、その計算方法は以下のようになる。
Ｐ：たんぱく質（％）＝たんぱく質（ｇ）×４（ｋｃａｌ／ｇ）／
食品および食事全体のエネルギー量（ｋｃａｌ）×１００
Ｆ：脂質（％）＝脂質（ｇ）×９（ｋｃａｌ／ｇ）／食品および食事全体のエネルギー量（ｋｃａｌ）×１００
Ｃ：炭水化物（％）＝炭水化物（ｇ）×４（ｋｃａｌ／ｇ）／食品および食事全体のエネルギー量（ｋｃａｌ）×１００
昭和４０年代のＰＦＣバランスは１２：１８：７０で、現在は１４：３２：５４となり急激に変化している。
食生活の欧米化により魚類以外の動物性食品が非常な勢いで増えているので、統計上、
蛋白質摂取量は横ばい、脂肪摂取量は急速な上昇と糖質（穀類）摂取量は急激な低下を起こしている。
「肉は脂肪」を証明している数字で、かつ、脂肪は蛋白・糖質に比してグラム当たりのカロリーが高いので
摂取カロリーも当然増えている。このように日本では年々食事が「洋風化」して高脂肪となり、
ＰＦＣバランスがくずれ生活習慣病が心配されている。
ＰＦＩ（Ｐｒｉｖａｔｅ Ｆｉｎａｎｃｅ Ｉｎｉｔｉａｔｉｖｅ）ピー・エフ・アイ ： 「プライベート・ファイナンス・イニシアティブ」の略称。
民間資本主導。民間資金を活用した公的施設の建設や維持管理（社会資本整備）、
公共サービスの提供を民間主導で行うことで、道路、橋、空港、博物館、庁舎、
廃棄物処理施設といった公共施設等の設計、建設、維持管理及び運営などを、
国や地方公共団体が自らすべて行うのではなく、民間の資金、経営能力及び技術的能力を活用し、
効率的かつ効果的な公共サービスの提供を図るという新しい手法のこと。
ＰＦＩにより、事業コストの縮減やより質の高い公共サービスの提供、
民間の事業機会の創出を通じた経済の活性化が期待できるとされる。
民間（受託企業）が資金調達から建設や運営を担い、徹底した効率化を図るため、
コストの安い公共施設が提供されるという前提に立ち、
自治体や市民は利用料（委託費）を支払うとともに、サービスの水準を監視する。
１９８７（昭和６２）年に英国・ロンドンの「クイーン・エリザベス２世橋」の建設に関わる契約で
初めて導入され、｢小さな政府｣を目指す行政改革の一環として、１９９２（平成４）年から本格導入された。
日本では、１９９７（平成９）年１１月の緊急経済対策や１９９８年４月の総合経済対策に盛り込まれ、
１９９９（平成１１）年7月に「民間資金等の活用による公共施設等の整備等の促進に関する法律」
（ＰＦＩ法）が成立、同年９月に同法が施行された。
これに伴い、内閣内政審議室に民間資金等活用事業推進委員会（ＰＦＩ推進委員会）が設置された。
２０００（平成１２）年３月にはＰＦＩ法の規定に基づき「民間資金等の活用による
公共施設等の整備等に関する事業の実施に関する基本方針」が公布された。
既に地方公共団体において、ＰＦＩの活用による小学校、駐車場や病院などの
整備の事業実施手続が進められている。また、骨太の方針で、効率的な社会資本整備に向けた
方策などとしてＰＦＩが取り上げられているほか、平成１４年度予算の概算要求基準においても
公共投資全般についてＰＦＩの積極的活用を図ることとされている。
しかし、事故や経営の行き詰まりの際の対応が不明確なままのケースもあり、
それが後でトラブルの元になることがある。２００５年に屋内プールの天井パネルが落ちる事故が起きた
仙台市の運動施設では、行政のチェック不足が指摘された。経営難のＰＦＩ施設もあり、
全国で初めて設計から運営までＰＦＩを採り入れた滋賀県近江八幡市の市立総合医療センターは、
開設約１年で早くも資金繰りが悪化し、今では「契約解除」も取りざたされている。
内閣府によると、病院や図書館、刑務所や給食センターなど、
２００７年末時点で計画も含めて２９３件ある。 参 ： 内閣府「ＰＦＩホームページ」
民間資本活用「ＰＦＩ方式」の病院が経営難
自治体の財政負担を軽減する目的で、公共施設の建設や運営に民間資本を活用するＰＦＩ方式を取り、
２００６年１０月に開院した滋賀県近江八幡市立総合医療センターが経営難に陥ったことがわかった。
改善策を検討する市長諮問機関が、市財政の破綻（はたん）の恐れが出てきたとして、
民間とのＰＦＩ契約の解除を視野に入れた抜本的見直しを２００８年１月２１日、答申する。
内閣府によると、ＰＦＩ事業は２００７年１０月現在で全国に２９０件あるが、解除されれば全国初となる。
センターは旧市民病院の老朽化に伴い、前市長時代の２００１年、ＰＦＩによる移転、新築を決定。
設計から民間が関与し、建設・運営まで携わる全国初のＰＦＩ病院として、２００４年１０月に着工された。
契約では、大手ゼネコン大林組が出資した民間会社（特別目的会社、ＳＰＣ）が病院を建設し、
所有する。開院から３０年間、給食や滅菌など医療行為以外の業務を担った後、建物は市に無償譲渡。
ＳＰＣとの契約総額は６８２億５０００万円で、市は、市による建設、運営より５６億円減らせると試算した。
しかし、開院から１年半となる２００７年度末、２４億円の赤字が見込まれ、
８億円の一時借入金が必要とされるなど資金繰りが悪化したことから市は２００７年１２月、
冨士谷英正市長の諮問機関「総合医療センターあり方検討委員会」を設けた。
近江八幡市の病院事業会計は長く黒字が続き、公立病院経営の模範とされてきた。
ところが、旧病院を閉鎖し、医療センターが開かれた２００６年度には、
移転で営業日数が限られたこともあって３億円超の赤字に転落。
新しい医療センターが本格的に動き出した２００７年度も収支は改善せず、
逆に２４億円にまで赤字幅が広がる見通しで、「契約解除」案が浮上している。
ｐＨ（ｐｏｔｅｎｔｉａｌ ｈｙｄｒｏｇｅｎ）ピーエッチ ： 水素イオン濃度指数。水素イオン指数。
水溶液の性質（酸性、アルカリ性）の強さを示す水素イオン濃度を表す指数のことで、
普通の水はｐＨ７の中性で、７以下は酸性だが数字が小さくなるほど酸性が強くなる。
７以上はアルカリ性で、数字が大きくなるほどアルカリ性が強くなる。
酸性（ｐＨ０）の水の特徴として、●酸っぱい味がする、●青色リトマス紙を赤く変える、
●鉄、スズ、亜鉛などの金属と反応して水素をだす、などがある。
アルカリ性（ｐＨ１４）の水の特徴として、●ヌルヌルして苦い、●赤色リトマス紙を青く変える、
●炭酸ガスをよく吸収する、などがある。
浄化槽の放流水は、水質基準でｐＨ５．８～８．６と決められている。
河川でのｐＨの環境基準値は類型別に定められており、「６．０～８．５」となっている。
元々ｐＨの発見者がデンマーク人であり、近代化学がヨーロッパで発展したことなどから、
ドイツ語読みの「ペーハー」という読み方が多かったが、
１９５７（昭和３２）年、ｐＨのＪＩＳ化のときに、読み方がピーエッチと統一された。
ＰＩＣＵ（Ｐｅｄｉａｔｒｉｃ Ｉｎｔｅｎｓｉｖｅ Ｃａｒｅ Ｕｎｉｔ）ピーアイシーユー ： 小児患者を対象とした新生児集中治療室。
一時的に生命が危険な状態にある、またはそのような状態が切迫している重症な小児患者に対して、
その原因、病態、基礎疾患を問わず、最も効果的かつ集約的な治療を行うための病室で、
病院の総力をあげて治療する場である。院内外の急変患者、救急患者にとっては「最後の砦」であり、
術後に全身管理の必要になる手術（開心術など）を受ける患者にとっては、
安全に手術を受けるための「必要条件」となる。そのため、ＰＩＣＵは院内の小児医療資源を集約し、
小児集中治療のノウハウを蓄積する場と位置づけられるが、
同時にその地域の医療資源を集約した場でもある。
ＰＩＣＵは、電源、空調、給排水、医療廃水、医療ガス（酸素・吸引・圧縮空気）、
照明および環境制御システムなどの諸設備を備えなければならない。
諸設備は該当する各種法令に基づいて法規・規格に適合し、
定められた基準を満足するものか、それ以上のものでなければならない。
厚生労働省は１９７３（昭和４８）年に集中治療室（ＩＣＵ）の施設基準を定めた。
「広さが１床あたり１５平方メートル以上」「専任医師が常時いる」「人工呼吸器など６種の装置が常時ある」
などを満たす施設での治療には、診療報酬を請求できる。これはＰＩＣＵにも適用されている。
関係学会は、●必要最低限の条件なのに「十分条件」と誤解されている。
●大人用の基準は幼児には不適切、などの理由で、
「ＰＩＣＵとは、救急患者を含むすべての命の危機にある子供を治療する場」と位置付け、
質の高いＰＩＣＵの目標となる設置基準を２００７年に示した。 参 ： ＮＩＣＵ
ＰＩＧＳ危機（ピッグスきき） ： 「ＰＩＧＳ」とは財政危機に見舞われ債務不履行すら噂されている
ポルトガル（Ｐｏｒｔｕｇａｌ）、イタリア（Ｉｔａｌｙ）、ギリシャ（Ｇｒｅｅｃｅ）、スペイン（Ｓｐａｉｎ）の南欧４カ国の
頭文字をつなげた合成語である。２００９年、名目ＧＤＰに占める財政赤字比率が－１２．２％に達し
財政危機に直面したアイルランド（Ｉｒｅｌａｎｄ）のＩを加えて「ＰＩＩＧＳ」と称することもある。
また、財政状態が若干ましなイタリアではなくアイルランドに差し替えてやはりＰＩＧＳと呼ぶ場合もある。
偶然か当てはめたものか豚、子豚を意味する「Ｐｉｇｓ」となり、「豚野郎」のように
該当諸国やＥＵ全体と欧州中央銀行（ＥＣＢ）への不信感を内に秘めた表現として使われる事が多い。
２０１０年４月末、格付け会社スタンダード・アンド・プアーズが、ギリシャ国債の長期信用格付けを
ジャンク級（投機的）に引き下げたことを受け、ギリシャ政府は緊縮財政策を発表したが、
国民が反発。抗議デモで死者が出る事態になっている。
ギリシャの財政危機は、ユーロ経済全体における大きな懸念材料であり、
この状況を指して英米の経済メディアは「ＰＩＧＳ危機」という表現を用いたのである。
同様のリスクは、日本国債でも高まっているとの指摘もある。
確かに日本国債の場合、政府所有資産が国債発行残高を上回っているうえ、
国債の９５％は国内の金融機関が保有しており、ただちに債務不履行に陥る可能性は低いとされる。
ただ財政健全化と経済成長が遅れた場合、それだけ潜在的危機は高まることになる。
ＰＩＳＡ（Ｐｒｏｇｒａｍｍｅ ｆｏｒ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｓｔｕｄｅｎｔ Ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ）ピー・アイ・エス・エー。ピザ。
「国際的な学習到達度調査」の略称で、「国際学力調査」と呼ばれることが多い。
また、各国の１５歳児を対象にやっているテストのことから、「ＯＥＣＤ１５歳調査」とも言われる。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）と国際教育到達度評価学会（ＩＥＡ）が、
規模や影響力などから双璧をなす学力調査とされる。
ＩＥＡのテストはカリキュラムの到達度を図るために、基礎的な知識を問う問題になっている。
一方で、ＯＥＣＤの調査は、資料や文章を読み解いて実生活にいかし、問題を解決できるかを見る。
つまり、学校で習った知識をどれぐらい覚えているかではなく、
知識の応用力や論理的に考える力を問うことを目的に、
読解力と数学的な応用力（リテラシー）、科学的な応用力の３分野の力を問う。
具体的には、ＯＥＣＤ加盟国が共同して国際的に開発した学習到達度問題を
１５歳児（日本では高校１年生）を対象として実施する国際的な学力調査のことをいう。
ＰＩＳＡで問うような学力はＰＩＳＡ型学力と呼ばれる。
ＰＩＳＡ調査は、２０００年に最初の本調査を実施し、以後３年ごとのサイクルで調査が実施される。
また、調査を３つのサイクルに分けて行うこととし、第１サイクルの本調査を２０００年、
第２サイクルを２００３年、第３サイクルを２００６年と、３回にわたり読解力、数学、
理科の３分野を取り上げて本調査を実施する。各調査サイクルでは３分の２のテスト時間を費やす
主要分野を重点的に調べ、他の２つの分野については概括的な状況を調べる。
２０００年調査は読解リテラシー（読解力）、２００３年調査は数学的リテラシー、
２００６年調査は科学的リテラシーが主要分野だが、「読解力」「数学的リテラシー」も対象となった。
２０００年調査には３２カ国（ＯＥＣＤ加盟国２８カ国、非加盟国４カ国）で
約２６万５，０００人の１５歳児が調査に参加した。
２０１０年調査には世界６５カ国・地域から１５歳児の約４７万人が参加した。 参 ： 全国学力調査
２０００年の初回実施から大幅に低下した２００３年実施の日本の学力
２００４年暮れ、２つの国際学力調査結果で日本の子どもらの順位の低下が示され、
学力論争に火が付いた。１つは、ＯＥＣＤが４１カ国・地域の１５歳を対象に行った
学習到達度調査（ＰＩＳＡ）で、もう１つはＩＥＡが小学４年と中学２年を対象に行った学力調査である。
このうち高校生対象のＰＩＳＡは学習内容を社会や実生活に生かす能力を測り、
２０００年に３２カ国が参加して初めて実施された。ＯＥＣＤの調査では
日本の「数学的リテラシー（応用力）」は６位（前回１位）で、「科学的リテラシー」は前回同様２位だった。
調査項目のうち、文科省が特に課題とする「読解力」は、平均得点で前回８位から１４位に後退。
危機感は、学力偏重の反省に立って２００２年に始まったばかりの「ゆとり教育」の再検討に至り、
その是非をめぐりさまざま議論されている。国際学力調査で読解力と数学的応用力の
学力低下が指摘されたが、ＩＥＡでは、理科の学力も下がっていることがわかった。
ＯＥＣＤは「成人版ＰＩＳＡ」の国際成人力調査（ＰＩＡＡＣ＝ピアック）を２０１１年度から始める。
「大学生版ＰＩＳＡ」ＡＨＥＬＯ（アヘロ）の計画もある。
２００３年実施のＰＩＳＡ結果
ＯＥＣＤが２００６年実施した国際的な学習到達度調査の結果が２００７年１月７日、
世界同時に公表された。４１カ国・地域の計約２７万６０００人の１５歳を対象に、
知識や技能の実生活への応用力をみるテストが行われた。
日本は、前回（２０００年）８位だった「読解力」がＯＥＣＤ平均レベルの１４位まで低下。
「数学的リテラシー（応用力）」は前回の１位から６位になった。文部科学省は日本の学力について
初めて「世界のトップレベルとはいえない」との表現を使い、厳しい現状認識を示した。
２００６年実施のＰＩＳＡ結果
ＯＥＣＤ加盟国以外も含めた世界５７カ国・地域が参加したＰＩＳＡの３回目の結果が
２００７年１２月４日に発表され、日本はさらに順位を落とし、読解力は前回の１４位から１５位、
科学的リテラシーは前回２位から６位、数学的リテラシーは前回６位から１０位となった。
参加国が増えており、単純には比較できないとはいえ、
学力低下に歯止めがかかっていないことは確かである。
朝日新聞の２００７年１２月５日の社説では、・・・応用力を育てるには、公式の当てはめ方などを
機械的に教えるのではなく、その論理を子どもたちに自ら考えさせる。そんな授業が求められる。
・・・応用力が問われるのは、文科省もまたしかりである。と結んでいるが、まさにその通りだと思う。
肝心の読解力では世界一になった韓国に抜かれ、数学的応用力も初回トップだった順位を
１０位まで下げていることは、文科省の学習指導の応用力のおそまつさかもしれない。
英語は文法より会話能力、数学は実社会では全く使わない微分・積分より、通常の計算・応用能力など、
私は社会に出て活用できる教育に重点をおくべきだとしているので「そんなの関係ねぇ」。
２００９年実施のＰＩＳＡ結果
４回目は６５カ国・地域の約４７万人が参加し、日本の順位は、読解力が８位→１４位→１５位→８位、
数学が１位→６位→１０位→９位、科学が２位→２位→６位→５位だった。
ＰＩ保険 ＝ 船主責任保険
ＰＫＯ（Ｐｅａｃｅ Ｋｅｅｐｉｎｇ Ｏｐｅｔａｔｉｏｎｓ） ピー・ケー・オー ： 国連平和維持活動。
国連が主体となって実施する国際的な紛争の平和的解決に寄与することを目的とした活動のことを言う。
我が国では、「国際連合平和維持活動等に対する協力に関する法律」（国際平和協力法）が、
平成４年（１９９２年）６月に制定された。この中で、「国際連合平和維持活動（ＰＫＯ）への協力」に加えて、
「人道的な国際救援活動への協力」及び「国際的な選挙監視活動への協力」が、
国際平和協力業務の３つの柱として規定されており、これらの活動へは、停戦合意の存在、
受け入れ国の同意の存在などの「参加５原則」にしたがって参加すべきことが定められている。
なお、ＰＫＯの業務は停戦監視といったものが伝統的ですが、
最近は、選挙管理や監視などの行政的支援活動も行われている。
「人道的な国際救援活動への協力」及び「国際的な選挙監視活動への協力」は、
ＰＫＯ以外の形態で行われる活動に対する協力ですが、新聞などでは、これらを含め、
国際平和協力法の対象となる活動全般について、ＰＫＯと呼ばれる場合もある。
「ＰＫＯへの協力」としては、平成４年９月のアンゴラ及びカンボディアへの派遣を始めとして、
現在もゴラン高原に派遣されています。「人道的な国際救援活動への協力」としては、
平成６年９月から行われたルワンダ難民の救援活動への協力などがある。
「国際的な選挙監視活動への協力」としては、本年８月３０日に行われた東チモールでの
憲法制定議会議員選挙の選挙監視のために派遣された「東チモール国際平和協力隊」などがある。
ＰＫＯ参加５原則
日本が国際平和協力法に基づき国連平和維持活動（ＰＫＯ）に参加する際に満たすべき条件で、
１９９２（平成４）年に成立したＰＫＯ協力法に盛り込まれた。
①紛争当事者の間で停戦合意が成立していること。
②当該平和維持隊が活動する地域の属する国を含む紛争当事者が
当該平和維持隊の活動及び当該平和維持隊へのわが国の参加に同意していること。
③当該平和維持隊が特定の紛争当事者に偏ることなく、中立的立場を厳守すること。
④上記の基本方針のいずれかが満たされない状況が生じた場合には、
我が国から参加した部隊は、撤収することが出来ること。
⑤武器の使用は、要員の生命等の防護のために必要な最小限のものに限られること。
の５つを指し、それぞれ国際平和協力法の中に規定されている。
参 ： 内閣府「国際平和協力本部事務局のホームページ」
南スーダンＰＫＯ派遣に疑問
（朝日新聞２０１１．１０．２５「声」より、岐阜県各務原市の大学講師・寺田 誠知さん（６２歳）の投稿文紹介）
野田政権は、南スーダンの国連平和維持活動（ＰＫＯ）に陸上自衛隊の施設部隊を派遣する方針を
固めたという。本紙１５日の報道を読み、政府の対応は、やや前のめり過ぎないかと危惧を抱いた。
首都ジュバは治安上の問題はないとしても、自衛隊を派遣することは軍事介入という面が否めない。
南スーダンの独立は抑圧された民族の解放というだけでなく、石油資源を巡る欧米やイスラエルの
思惑によって実現した面もある。ここに自衛隊を派遣することは、たとえ
「道路整備などを担う施設部隊」という名目であっても、アフリカ諸国に警戒感を抱かせる恐れがある。
私はロシア革命後、日本人約７００人が赤軍の一派に殺された１９２０年の尼港事件を思い出す。
あの時も日本は「国際社会の要請」に基づき軍隊を派遣したが、やがて巨額のお金と
多数の人命を無駄にしたあげく、国際社会で孤立してロシア国民の報復を受けたのである。
国連は残念ながら先の大戦の勝利国である英米仏の国益を代弁する面が強い。
長年、植民地として支配されてきたアフリカの民衆が信頼を寄せているとは限らない。
まだ南北スーダンの紛争は終結していない現状での自衛隊派遣は、私も同意できない。
裏には石油の利権のことがあると思うが、大借金国の日本が多額の税金を使ってまで
自衛隊を派遣する必要はないでしょう。日本より経済力のある中国の派兵を望みたい。
ＰＫＯ参加５原則 → ＰＫＯ
ＰＬＤＤ → ヘルニア
ＰＬ法 ： 製造物責任法。たとえば、普通に使っていたテレビから出火して家が全焼したとした場合、
メーカと消費者は契約関係はないが、 この出火の原因がテレビの欠陥によるものであれば、
メーカの過失がなくても、そのメーカが被害者の損害を賠償する義務を負うということを定め、
被害者の救済・保護を図る法律で、１９９５（平成７）年７月１日から施行された。
ＰＬ法にいう欠陥には★指示・警告上の欠陥★製造上の欠陥★設計上の欠陥の３つの類型があり、
このうち、指示・警告上の欠陥とは、消費者が事故を防止・回避するための
適切な情報を与えなかったことが欠陥とされるものである。
また、従来と同様、民法上の責任（売買契約に基づく担保責任、債務不履行責任）を負うことがある。
ＰＭ（Ｐａｒｔｉｃｕｌａｔｅ Ｍａｔｔｅｒ） ： 強力な発ガン物質を含む大気汚染物質である「粒子状物質」のことで、
製造物責任法の概要 製造業者等から引き渡された製造物の欠陥 人の生命、身体または財産にかかわる損害 製造業者等の損害賠償責任
自動車排ガスのＮＯｘ（窒素酸化物）との空気中をただよっている２大悪玉物質のうちの一つ。
微細な土ぼこりや水滴など自然なもののほか、車や工場から出る排ガスの細かな粒子がこれにあたる。
特に内粒径が１０μｍ（１μｍは１千分の１ｍｍ）以下のＳＰＭ（Ｓｕｓｐｅｎｄｅｄ Ｐａｒｔｉｃｕｌａｔｅ Ｍａｔｔｅｒ）と
呼ばれる浮遊粒子状物質は肺の奥まで容易に達するとされ、人の健康への強い影響が懸念されている。
ディーゼル車規制として、これまでの「自動車ＮＯｘ法」を強化する形で「自動車ＮＯｘ・ＰＭ法」が
２００３年１０月から施行されていて、この法律では国内の大都市を対策地域として指定、
ディーゼル車を含む貨物自動車、バス、特種自動車とディーゼル乗用車が対象車両とされており、
基準に適合しない車両の対策地域での登録及び継続車検が禁止されている。
ＰＭ２．５ ： 大きさが直径２．５μｍ以下の粒子状物質の粒子の大きさのことで、
髪の毛の太さの、約３０分の１以下の物質である。「ＰＭ２．５以下」とは、
環境省が環境基準を検討している２．５μｍ以下の粒子を規制対象にすることを意味している。
代表的なのはディーゼル車や工場の排ガスに含まれる、すす成分などで、
火山の噴煙や黄砂、海塩の粒子のうち、微細なものも含まれる。
化学成分は炭素のほか、硝酸塩、硫酸塩などが多い。長ければ数週間も大気中を漂う。
この大きさのＰＭは気管支をすり抜けて肺の奥深くまで達するため、
呼吸器系疾患に加えて肺ガンや循環器系疾患を引き起こすと疑われている。
全米３０万人を２０年追跡した研究では、ＰＭ２．５の濃度が１立方メートル当たり
１０マイクログラム増えるごとに、肺がん死亡率が８％、心肺疾患死亡率が６％増えたという。
参 ： 粒子状物質除去装置
ＰＮＤ ＝ ＰＮＤ（自動車関連に別掲）
ＰＰＫ（ピーピーケイ） ＝ ピンピンコロリ（ぽっくり・ぼけ関連に別掲）
ｐｐｍ（ｐａｒｔｓ ｐｅｒ ｍｉｌｌｉｏｎ）
百万分率のこと。濃度の単位としてｍｇ／ｋｇ、μｇ／ｇ、ｍｇ／Ｌ、μｇ／ｍＬに相当する。
(例えば、１ｐｐｍは、長さ２ｍ×幅１ｍ×深さ５０ｃｍの浴槽に１ｇを溶かした濃度)
ＰＲＴ（Ｐｒｏｖｉｎｃｉａｌ Ｒｅｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ Ｔｅａｍ） ： ①地方復興支援チーム。地域復興チーム。
ＩＳＡＦの指揮下にある文民一体型の合同チーム（小部隊）のこと。
治安の悪い地域で、治安維持と復興支援活動を行う軍人及び文民復興支援要員から構成され、
武装勢力との戦闘が続く危険地帯や戦闘終了後の不安定地帯に軍の防護つきで文民を派遣する。
アフガンでは２００２年１２月から米軍主体で始められ、
現在、ＮＡＴＯ加盟国を中心に全土の計２５カ所で展開されている。
安部前首相は２００７年１月、ＮＡＴＯ理事会で自衛隊のＰＲＴ参加に意欲を示したが、
同４月に見送りを表明した。代わりにＮＡＴＯ・ＰＲＴとの連携に資金協力する意向を示した。
その一環としてアフガンの小中学校建設など１３件に、計約１億３千万円を援助している。
ＯＤＡは非軍事支援に限られているが、政府関係者はＰＲＴへの協力でも
民生面の支援なら可能だとしたうえで、「現地からも非常に感謝されている」と話しているが、
学校をタダで建ててくれるのに感謝するのは当たり前のことであり、
日本の学校の補修費の予算jまで渋る国にそれはないでしょう。
ＰＲＴは軍による支援活動なので、現地で活動しているＮＧＯまで軍と一体化している存在と
間違われ、反政府武装勢力の攻撃対象にされる危険性も指摘されているのである。
②無人軌道交通機関（Ｐｅｒｓｏｎａｌ Ｒａｐｉｄ Ｔｒａｎｓｉｔ）
モノレールなどの無人の軌道タクシーのことで、都市や空港で使われる。
③パートナーレジスタンストレーニング ： パートナーに負荷をかけてもらい、
その力を利用して筋力を強化したり、柔軟性を向上させるトレーニングのこと。
ＰＳＡ（Ｐｒｏｓｔａｔｅ Ｓｐｅｃｉｆｉｃ Ａｎｔｉｇｅｎ） ： 血液中に含まれる蛋白質「前立腺特異抗原」のこと。
ＰＳＡは、もともと前立腺内でつくられる精液の中にたくさん含まれている
「ガンマセミプロテイン」という蛋白質で、体外に出た精液が固まらないようにする働きを持っている。
前立腺がんになると、その血液中での量が増えることから、ＰＳＡの血中濃度を調べることで、
前立腺がんの可能性の有無を診断するのが「ＰＳＡ検査」で、採血だけで測定ができ、
しかも精度が高いことから、最も基本的な診断法として確立されている。
女性や、前立腺がんで手術をして前立腺のない人では、ＰＳＡはほとんどゼロになる。
ＰＳＡ値（ｎｇ／ｍｌ）が４以下の数値では、前立腺がんの可能性は少ないが、
前立腺肥大症の可能性はある。一般的にはＰＳＡ値が４．１～１０では１０～２０％に、
１０～２０では２０～５５％の人にがんが発見される。
自治体などが実施する前立腺がん検診でも、一般的にこのＰＳＡ検査を導入している。
がんの進行とともにＰＳＡ値も上昇し、病期までも予測することができる。しかし、
ＰＳＡは前立腺肥大症や前立腺炎でも上昇することがしばしばあるので、一概にがんとは断定できない。
男性は、５０歳を過ぎたら、また家族に前立腺がん患者さんがいる場合は４０歳を過ぎたら、
年１回は定期的にＰＳＡ検査を受けましょう。 参 ： ホルモン療法、腫瘍マーカー
ＰＳＡ ＝ 確率論的安全評価
ＰＳＥマーク（Ｐｒｏｄｕｃｔ Ｓａｆｅｔｙ Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ Ａｐｐｌｉａｎｃｅ ＆ Ｍａｔｅｒｉａｌｓ ｍａｒｋ）ぴーえすいーまーく
俗に「エスマーク」と呼ばれる第三者認証マークで、
製造・輸入事業者や販売事業者などと利害関係のない公正・中立な「第三者」が、
電気製品の安全性を「確認（認証）」した証とするため、電気用品安全法によって
２００１（平成１３）年４月１日以降、メーカーや販売業者が電気用品に付けることが義務づけられた、
国の安全基準に適合していることを示すマークのことである。
対象は電気こたつ、冷蔵庫、テレビ、音響機器など４５０種類ある。
このマークを発行する制度を「第三者認証制度」と呼び、
公正・中立な第三者のことを「第三者認証機関（ＪＥＴなど）」と呼んでいる。
なお、第三者認証制度は、法律で義務付けられた制度ではないので、
第三者の確認（認証）を受けるか否かは、事業者の意志で決めることになる。
この制度は、あらゆる電気製品を対象に１９９５（平成７）年から開始され、
現在では、店頭で販売されている主な電気製品（テレビ、冷蔵庫等）の約７割に
表示されるようになり、消費者は法律を守って製造・輸入した電気製品である証かどうかを
マーク（一般電気用品用）や
マーク（特定電気用品用）で、万全を期すのであれば、さらに
マークが付いているかで確認できる。実際の認証製品には、
マークと、製品を認証した機関のロゴマークと組み合わせて表示される。火災など重大事故を起こしかねないような危険な製品を製造・販売した場合には、
政府は事業者に対して強制的に回収（リコール）を命じることができることとなった。
これは安全性の観点から、政府の事後チェック機能を強化するためである。
ビンテージ楽器については抗議が殺到したことから、急遽除外された。
事業者は、品目ごとに法律の施行から５年、７年、１０年の猶予期間が過ぎれば、
ＰＳＥマークが付いてない電気用品を販売することができなくなる。
テレビ、冷蔵庫、洗濯機など２５９製品は、５年間とされた猶予期間が２００６年３月３１日に終了するため、
４月１日からＰＳＥマークのないものは販売できなくなる。
ＰＳＥマークのない中古家電商品の売買をした違反者には
「１年以下の懲役または１００万円以下の罰金」が科せられることになる。
経済産業省は２００６年３月２４日、４月以降も当分の間はＰＳＥマークがない中古家電製品の販売を
事実上認めることを決めた。リサイクル業者などが中古品を販売した後、自主検査でマークを
付けるまでの間について、同マークを義務づけた電気用品安全法の対象外となっている
「レンタル」とみなすことで従来方針を転換する。
この制度は事業として製造・販売などを行うことを規制するものなので、
例えば自分で使うために購入した製品を必要がなくなったから販売を行う場合であれば、
ＰＳＥマークが付いていない製品でも販売できる。
ただし、一度に大量に販売したり、何度も繰り返し販売する場合には、販売の事業と見なされ、
販売業者と同様の規制がかかる。対象となる製品や猶予期間など、詳細については、
下記リンク先のホームページを参照するか、経済産業省に問い合わせる。
参 ： 電気用品安全法の問い合わせ・相談・届出等窓口（経済産業省ＨＰ）、
電気用品安全法のページ（経済産業省ＨＰ）
ＰＳＥ問題（ぴーえすいーもんだい） ： ＰＳＥマークがついていない電気用品の販売を認めないことによる問題。
電気用品安全法によるＰＳＥマークのない電気製品の販売を中古品も含めて２００１年４月１日から
禁止しようとして、業界や国民から厳しい批判を受け、施行直前に経済産業省が中古品市場に
十分配慮せずにルールを作ろうとしたミスを認め、
事実上、ルールを白紙に戻すという方針転換に追いこまれたことをいう。
製造事業者や輸入事業者の自主性を促すために手続きを大幅に緩和する改正であったが、
旧来の表示をしたままの電気用品に関しては第２７条の単独文理解釈により販売が
規制されるようにも解釈でき、また関連省庁にさえ十分な告知を行わないまま施行寸前になって
急に方針転換を表明するという姿勢に、消費者や一部の販売業者などの間で激しい反対運動が起こった。
２００７年９月に混乱を招いた当時の経済産業省の幹部らを処分したというが、
それらの名前と処分内容を公表すべきだ！ 経済産業省のいいかげんな発想と迷走のために、
すでに中古販売業者らは店舗縮小や従業員解雇などで多大な損害を被っているのである。
ＰＳＩ（Ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ Ｓｅｃｕｒｉｔｙ Ｉｎｉｔｉａｔｉｖｅ）ピーエスアイ ： 大量破壊兵器拡散防止構想。拡散防止構想。
テロ対策の一環として、核、生物、化学兵器など大量破壊兵器（ＷＭＤ）や関連物質の
輸送段階での拡散を封じ込める手段として、国際的枠組みを用いて水際で阻止する構想のこと。
ブッシュ米大統領が２００３（平成１５）年５月、ポーランドのクラクフで行った演説で提唱した
米国が主導する国際協調体制で、日米のほか、英国、ドイツ、オーストラリア、
スペインなど１０カ国に呼びかけ、現在は主要８カ国（Ｇ８）を含む１５カ国が中核メンバーとなり、
９４カ国が参加しているが、中国は参加していない。臨検を強める「オペレーション」と、
大量破壊兵器関連物資の輸送情報の収集・交換を強化する「情報」の２つの専門委員会がある。
２００３年７月の豪ブリスベーンでの会合では、
参加国が国内・国際法を最大限活用して兵器の密輸阻止を図ることで合意した。
９月３～４日のパリ会合では、不審な船舶や航空機の臨検での協力を定めた宣言を採択した。
９月１２～１４日には豪州沖のサンゴ海で初の国際合同臨検演習が行われて以来、
米仏などの主催で１４回実施された。北朝鮮などからテロリストへの大量破壊兵器の流出阻止を念頭に、
不審な航空機や船舶を臨検できる態勢構築が狙いで、
公海上での立ち入り検査を効果的に行うための多国間合同訓練や
大量破壊兵器関連物資の輸送情報わ収集・交換するネットワーク作りなどを行っている。
日本でも２００４年と２００７年に合同訓練が行われた。
外務省は組織改革で「軍縮不拡散・科学部」を設け、取り組みを強めている。 参 ： ＮＰＴ、ＣＴＢＴ
ＰＴＡ（Ｐａｒｅｎｔｓ－Ｔｅａｃｈｅｒｓ Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）ピーティーエー
父母（Ｐａｒｅｎｔｓ）と教師（Ｔｅａｃｈｅｒｓ）の会（Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）の略称。
保護者と教職員が協力し、地域や学校での児童・生徒の幸福と健全な成長を図るための
諸活動を行うことを目的とし、各学校単位に組織され自主的に運営される教育関係団体のこと。
それぞれの学校ごとに組織されるＰＴＡを単位ＰＴＡと呼ぶが、
単位ＰＴＡは一般に、問題解決をより有効適切な方法で行うために、
あるいは一学校を超えた広域的問題を解決するために、さらにはまた情報交換や諸活動の
調整のために、市町村、郡、都道府県、さらには全国的なＰＴＡの連合組織に所属している。
アメリカで始まり、第二次大戦後、ＧＨＱが民主主義の理念を啓発するため設立を奨励したことから、
１９４７（昭和２２）年頃から急速に全国の小・中・高等学校において結成され、
公立小中学校では、ほぼすべての学校にある。
働く母親の増加や父親の参加などで、ＰＴＡのあり方を見直す学校が増えている。
２００８年３月には東京都杉並区和田中が、区の協議会から脱退する方針を打ち出した。
ＰＴＡ（Ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ Ｔｒａｎｓｌｕｍｉｎａｌ Ａｎｇｉｏｐｌａｓｔｙ） ： 経皮経管的血管形成術。
動脈硬化などで狭くなった動脈にバルーン・カテーテルを挿入し、
ふくらませることにより血管を押し広げる治療法のこと。
ＰＴＡ（Ｐｕｒｉｆｉｅｄ Ｔｅｒｅｐｈｔｈａｌｉｃ ａｃｉｄ） ： 高純度テレフタル酸。
ポリエステル系合成繊維やフィルムなどの原料。
ＰＴＳＤ（Ｐｏｓｔ－Ｔｒａｕｍａｔｉｃ Ｓｔｒｅｓｓ Ｄｉｓｏｒｄｅｒ）ポスト・トラウマティック・ストレス・ディスオーダー
心的外傷後ストレス障害、又は外傷後ストレス障害。
犯罪や災害などで心的外傷（トラウマ）を受けるような体験をしたことから、
心にダメージを受けて発症する精神障害のことで、
強烈な体験を思い出しておびえる状態が１カ月以上続き、正常な日常生活が営めなくなる。
公式には、『この疾患は、通常の人間の体験（つまり、単なる死別や慢性疾患、
ビジネスの失敗、婚姻上の摩擦のような常識的な体験）からほど遠い、
心理的に抑うつされるような出来事、（１）事故による負傷や死亡
（２）意図的な行為（テロリストによる攻撃や戦争）（３）不可抗力とされる自然災害などに引き続いて、
特徴的な症状（解離性フラッシュバック＝被災時の感覚や光景がよみがえるような再体験）が起こる。
これらの症状を生み出すストレッサー（ストレスの原因）は、
ほとんどすべての人に著しい苦痛を与えるものであり、それを体験すると通常、強烈な不安や恐怖、
無力感、不眠や食欲不振、孤立感、情緒不安定などの症状が生じてくる。』といわれているが、
治療に決め手はない。阪神大震災の被災者の多くも症状を訴えた。
厚生労働省の災害時地域精神保健医療活動ガイドラインによると、
災害や広域犯罪では、半年以内の罹患（りかん）率は約３０～４０％。
半数程度は自然に回復するが、残りは慢性化するとされる。
参 ： 急性ストレス障害、惨事ストレス
ＰＷＪ（ピースウィンズ・ジャパン） ： 災害や紛争の緊急支援に取り組むＮＰＯ法人で、
１９９６年に設立された（本部は東京都）。物資を届ける緊急支援から、地域の自立を目指す
開発支援まで手掛ける。海外はイラク、アフガニスタン、東ティモール、ハイチなど８カ国で活動中。
スタッフは国内１７人、海外１３人。