森林(YSミニ辞典し)

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森林(a forest、a wood、the woods)しんりん : @もり。多数の高木が広い範囲にわたって、
     枝と枝が接するように密生している所。ちなみに「樹林」とは、木本植物が密に生えている群落のことで、
     そのうち高木からなるものを「森林」、低木からなるものを「低木林」という。
     森林の機能
     ★森林が雨水を一時的に地中に蓄える働きや水質を浄化する機能の向上
     ★森林が豪雨時に河川に流出する水量を緩和させる機能の向上
     ★森林が降雨による土砂の流出を防止する機能の向上
     ★森林が二酸化炭素を吸収し貯蔵する機能の向上
    A森林法上、集団的に生育している樹木や竹等とその生育に供されている土地を包括していう。
     農地や住宅地とそこに生育している樹木や竹等は除かれる。
     日本は、国土の67%が森林で、カナダ(50%)、アメリカ(32%)、
     ブラジル(57%)と比較しても、 世界的な森林国なのである。
    参 : 森林の日
森林整備公社(しんりんせいびこうしゃ) : 1958(昭和33)年にできた分収林特別措置法に基づき、
    各自治体が1960年代半ばから70年代にかけて林業公社や造林公社などの名称で設置した法人。
    土地所有者から50年〜80年の間土地を借りて、代わり借入金で森林を育成し
    その費用を全て公社が負担し、数十年後に育った木材を伐採して得られる収入を公社と
    土地所有者らが一定割合で分ける(分収造林)仕組みである。
    分収林特別措置法によって、森林整備公社と土地所有者の権利関係は明確に決められており、
    契約者は同法に基づいて保護されている。
    しかし、建築材の変化や輸入材の進出などで国内材は価格が急落。
    間伐材による収入も思うように得られず、人件費などの高騰も加わり、公社の債務は肥大化した。
     財団法人東京都森林整備公社は、森林の整備、林業の普及啓発、
    その他緑化に関する事業を行う東京都の外郭団体として1988(昭和63)年に設立されたが、
    1998(平成10)年に農林水産振興財団に吸収・統合した。
    39森林公社、破綻状態<自治体にしわ寄せ>
     全国42の森林整備公社(2007年3月現在)のうち、少なくとも39公社の事業が
    破綻(はたん)状態に陥り、解散や特定調停の申請をはじめ、自治体が本格的な支援に乗り出していることが
    朝日新聞のアンケートでわかった。負債総額は全体で1兆2000億円に達する。
    岩手、大分県が2007年に入って公社を解散し、神奈川県も解散の方針を決めた。
    大半の自治体が公社への貸付金の無利子化などの支援策を実施しており、
    国の林野政策のしわ寄せが自治体にきている。
     アンケートは公社を持つ38都道府県(岐阜、滋賀、島根、長崎県は2公社)に実施。
    広島県は負債額以外の回答がなかった。
     2006年度決算の負債額は最多の滋賀県が計1057億円、次いで岡山県683億円、
    岩手県624億円、岐阜県計623億円。負債が300億円以上に達する自治体が17県に及ぶ。
     岩手県は5月、約2万4000ヘクタールの営林地を県営林としたうえで、県林業公社を解散した。
    大分県も「債務の返済は困難」として、8月に県林業公社を解散。負債はそれぞれ県が引き継いだ。
    神奈川県も10年度前半までに解散する方針を決めた。
     滋賀県は11月、全国で初めて特定調停を大阪地裁に申請。
    金融機関や大阪府・市などに一部債権の放棄を求め、12月25日に第1回の協議が行われる。
    また、青森、京都、宮崎など30を超える自治体で、
    貸付金の無利子化や低利融資への借り換えを進めている。
森林整備法人(しんりんせいびほうじん) : 造林または育林の事業及び分収方式による造林又は
    育林の促進を行うことを目的とする民法第34条の規定により設立された公益法人。
    地方公共団体が、社団法人にあっては総社員の表決権の過半数を保有し、財団法人にあっては、
    基本財産の過半を拠出しているものをいい、分収林特別措置法第9条第2号に規定されている。
    1983(昭和58)年10月に同法が施行されたことにともない、
    1984年1月に「びわ湖造林公社」が最初に認定され、現在、40都道府県で、45法人が認定されている。
    山林は、ほぼ徳島県の面積に相当する計約41万ヘクタールあり、
    これら山林を地権者から借り受けてスギやヒノキ、マツなどの造林、育林をする分収林事業が主体である。
    発足当初は、30〜50年後の伐採時に経費を差し引いた収益を公社と所有者で分け合うことにしていたが、
    分収林事業が主体の42法人のうち、40法人もが多くの負債を抱えている。
    33都府県は2003年7月15日、「森林整備法人等の経営改善を推進するための森林県連合」を設立し、
    造林事業で多額の累積赤字を抱える県林業公社などの森林整備法人に対し国の支援を求めている。
    参 : 全森協(HP)

    2004年度末で、おかやまの森整備公社の704億6千万円を筆頭に全国40の森林整備法人の借金が、
    約1兆2115億円に達し、うち自治体からの借入残高が約5千億円を占めている。
    国産材価格の低迷により経営改善の見通しが立たなくなったとのことだが、
    こんなに多額の負債を長年放置していた出資元の都府県の責任も大きい。
    国が全国的な需要予測や木材の輸入自由化による価格低下などを見誤ったことに原因の1つがあるが、
    早めの事業転換や改革をしなかった地方自治体や公社も責められる。
    すでに3法人が廃止方針を決めているが、最終的には国が応分の負担することになるのは明白で、
    そのことは国民の税負担に取って代わるのである。

森林の日 : 「森林」には、木が5つ(5月)、総画数が20画(20日)あることから、5月20日になった。
    『林』は、防風林・人工林など人間が「生やし」たもの、『森』は、その奥に拡がる奥深い山と、
    区別されるそうで、その“もり”に神が宿る場合は、『杜(もり)』と書く。しかし、仙台の「杜の都」は、
    伊達政宗が家臣に屋敷を割り与える際に、自給自足の精神に基づき、屋敷内の生活や産業振興に
    役立つ樹木の植樹を義務付けたため、果樹や生活用品の材料となるスギ、ケヤキ、タケなどが
    盛んに植えられ、この時代以降もこれら武家地の屋敷林が残り、周辺部の山々の緑と相俟って
    「杜の都」が定着したということだが、いくら調べても「神」はお出ましにならない。
    杜の都が愛宕神社の軻遇土神(かぐつちのかみ)や出羽三山神社に関わりがあるのだろうか。
    神ケ根温泉(かんかねおんせん)の神と杜の都とは関連がなさそうだし・・・

    日本は、国土の66%が森林で、カナダ(50%)、アメリカ(32%)、
    ブラジル(57%)と比較しても、世界的な森林国なのです。
森林浴(a walk in the woods)しんりんよく : 清浄な空気にひたり、また精神的なやすらぎを得るために、
    森林内に入り散策すること。 参 : フィトンチッド























































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